【小坂井敏晶さんオンライン講演会の期間限定・完全公開について】

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いまだからこそ、教育を深く考えてみませんか? ーーー 5月6日まで無料公開を始めます。

3月19日に開催いたしました「小坂井敏晶さんのオンライン講演会」にご参加、あるいはご興味をお持ちいただきありがとうございます。

おかげさまで330人の皆さんにご参加いただきました。
あらためて御礼申し上げます。

皆さんからいただいた参加費は、小坂井敏晶さんへの謝礼、スタジオ使用料、技術サポート等に使用させていただきました。

さて、「緊急事態宣言」が発令されて、7都府県におきましては、これから1か月にわたり、外出自粛に加えて学校の休校などさまざまな活動の自粛が求められております。
少し気が滅入ることもあるでしょうが、にこやかに、この危機を乗り越えていきたいと存じます。

そんな折であり、私たちも、いま一度立ち止まって、社会システムを捉え直したり日常を振り返ったりする機会ともなるのではないでしょうか。

今回のこの講演会は、教育を深く考える機会を提供することを目的といたしました。
講演会の中でもお伝えしましたが、特に高校生、大学生を中心に若い人たちに是非この講演を聞いてもらいたいと考えます。

そこで、参加費をいただいた皆さんには、大変恐縮ではありますが、5月6日まで、この講演会の配信を完全公開させていただきたいと存じます。
どうかご理解のほどよろしくお願いいたします。

なお、皆さんにおかれましても、このYouTube の配信URL をお知り合いの方にお知らせしていただいても構いません。
むしろ、積極的に拡散いただけると助かります。
多くの方にご覧いただき、これからの教育を深く考えることが広まれば、さらに講演会の目的が達せられると考えております。
どうかご協力のほどよろしくお願いいたします。

「教育という虚構」
小坂井敏晶さんオンライン講演会
https://www.youtube.com/watch?v=7jlqCjHi8Yo&feature=share

中学校等で遠隔教育に期待する

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河合塾がサテライト講座を開設してから既に30年余り。当時は衛星通信を使って授業を配信していたが、いまではインターネットにより容易となった。現在、N高等学校は在籍者が1万人を越えているが映像配信による授業を広範に多人数に提供。また、海士町と宮崎を結ぶ双方向授業も実現され、技術的には実証済みである。それに授業コンテンツを一元化して管理すれば質の向上、担保は容易である。経産省「未来の教室」とEdTech研究会で学習者の個別最適化を示唆したが、当初の学習進度・理解から不登校、ギフテッド等の対象へと広がりをみせた。今後、学習スタイル、環境へと展開されることに期待しておりそれを可能にするものは遠隔教育である。
遠隔教育は時空を超える。遠隔教育は教室定員や教員が授業をする場などの制約から逃れられる。知識の伝達であれば効率は高まる。いまや双方向での議論と交流も可能である。
また、普段は接することができない特別な人や仕事場からの中継も可能で、実際には訪れることができない空間から双方向授業も可能。
また、病気などで欠席した場合にも映像授業であれば復習が容易となる。授業を欠席した場合の代替手段が現状では乏しいが映像が残っていれば遅れを取り戻すことができる。授業の代替が可能であれば不登校の概念をなくすこともいずれ可能になるだろう。
その一方で、教育委員会においては人事計画がままならない。大量の定年退職者と採用試験の沈滞から教員不足が心配され既に英語教員の配置が困難なケースもある。地方では少子化にともない統廃合が進んでいる。遠隔技術により教室を結べば統廃合をすることもない。統廃合は通学の負担も大きい。学校は地域のコミュニティの場であり、学校が廃校になれば地域は沈滞する。通学が困難であれば若い世代はその地域を離れていく。この予防手段としても遠隔教育は有効である。地方消滅の進行を止める期待もある。
さらには教室や教員配置から遠隔教育は自由になることで、授業クラスを複数レベルにすることもでき、英語や数学など理解度に差が出やすい教科への対応ができる。
こうした遠隔教育は段階的に学齢を下げるとともに通信制導入を試みることを期待する。
映像や通信の技術革新により発達段階等の懸念を解消する日が来るだろう。中学校等での遠隔教育を推進して、より公正な個別最適化や学習権の保障を実現していただきたい。

N高が学び方を 大きく変えている

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息子が二泊三日の合宿に出かけた。

今回の合宿は彼が在籍するN高経由ではなかったが、今度、N高のこの手のプログラムに参加させたい。

N高にはこうした機会がたくさんある。

 

知識の伝達はビデオで。
みんなでやるべきことは議論。

 

いつも言うように、その場を作るのが学校の役割となっていくだろう。

それをN高は実現させている。

 

そして、

「生徒が高度な教育を受けたかどうかは、試験で何点取れるかではなく、まったく新しい状況で何ができるかによって確かめられる」
(国際バカロレア 初代事務局長 アレック・ピーターソン)

ということなのだ。

 

夏休みと言えども、部活動をはじめ学校の拘束が大きいと、こうした機会を逃してしまう。

かつて娘がそうだった。

N高がなぜ人気があるか。

学習者の時間的自由度が高いことが要因の1つであることを、いま一度確認したいところだ。

 

二泊三日の合宿を終えた息子は、いま、最終発表に向けて動画を作っている。


N高でAdobe のソフトを供給してもらっているので、いろいろいじっている。

この作る目的があっていろいろいじることが大事だと思う。


仲間もできた様子で、嬉しそう。

深夜、AO の出願書類を書いている女の子の隣で、宿のWiFi を使って勉強していたらしい。

8月末締め切りのレポートがあるようでそれをやっていた模様。

どこでもできるところがN高のありがたさだが、参加者10数名、みなパソコン持参だったそうだ。

そんな時代なのね。

学校にWiFiが…なんて、一人一台が…なんて関係なく、時代は動いている。


参加者の中に、イタリア留学から帰ってきた生徒や留学経験がないのに英語が達者な生徒がいて、大きな刺激になった様子。どちらも高3生なのだが、英語ができる生徒に「2年あれば間に合うよ」と言われて「よし!」という気持ちになったのはほんと良かった。

「斜めの関係」だね。


合宿中は2時間しか寝なかったそうだ。

早朝から、海亀が卵からかえって海に向かう様子やうなぎの餌やりを見学したらしい。

嬉しそうに教えてくれた。


今回の合宿は、宮崎のローカルニュースでも取り上げられたとのことで、リンクをLINE してくれた。

http://mrt.jp/localnews/?newsid=00031464


どんな失敗に気づいたかは知らないが、まぁ本人は楽しかったようだし、マインドセットが変わったようなので、本当に良かった。


関係者のみなさんには、とても感謝しております。ありがとうございました。


あっ、まだ最終発表があるのか。

 

教員の再教育プログラム始めます

いま、教育改革がなされようとしているが、かなり危うい。

それは改革に前向きな先生方こそ感じていることだろう。

かつての国立大学独法化同様、今回のアクティブラーニングに関しても文科省自らが及び腰である。

東大は英語においてA2を受験資格としたが、二次試験を従来と変えるつもりはないような態度をとっている。こんな議論は2年前にすべきなのに未だに腰が定まらず、担当理事の間でも見解が異なっているとの話も漏れてくる。 

 

大学入試だけに引っ張られる教育では、これからの若者の未来を明るくすることはできないだろう。なぜならば、まだまだ大学入試は変わりようがないからだ。 

 

人工知能の進化が確実に教育を変えようとしている。 

 

これは日本に限った話ではない。 

 

にもかかわらずだ。

このままでは明治以来の改革も、なんちゃって改革になってしまいそうだ。 

 

つまり、文科省も東大も関係なく、教育は変わるべきである。

それゆえに、これから教員のあり方がより問われるようになるのだ。 

 

EdTech により、教員は、学習環境を整えたり、教科に留まらない知を学習者に届けるたりする役割をより強く担うことになるだろう。 

 

これからは、教員がグローバルリーダーとして、児童生徒学生のロールモデルとして、存在感を示すことが求められると考える。 

 

このために、タクトピアが実験実証として、これからの教員のためのプログラムを用意することにした。 

 

諸般の事情により、直前の案内となるが、多くの志ある「先生」に参加してもらいたい。

 

ちなみにこのプログラムは文科省ではなく、経産省の支援によるものです。

 

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もう高校1年生は2学期に突入

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東京大学は、国立大学協会が示したガイドラインを見直して独自の見解を示そうとしている(2018年8月末段階)。東大においては、そもそも2次試験(個別試験)の配点比率が高く、民間4技能テストを活用したところで、全体の配点比率が低い共通テストのごく一部である英語のさらに一部に過ぎず、合否を左右するようなものにはならない。早稲田大学国際教養学部が英語の100点中15点を民間4技能テストに割り当てたが、実際には民間4技能テストのスコアを提出する受験生は少なく、多くの受験生が85点満点で試験に挑んだ。民間4技能テストへの対応よりも他の勉強に時間を割いたほうが効果的だと判断したのだろう。つまり、東大が民間4技能テストを課したところで配点はごくわずかであるから受験生はスコアを提出しない可能性はある。そんなことをこの時期になって議論していては高校生には迷惑千万。東大の判断を待つ他大学への影響が大きく、実施概要の公表を遅らせることになる。2021年度入試の対象となる高校1年生の授業は2学期に入っているのだ。速やかな対応を強く望む。

三位一体の教育改革はうまくいくのか

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大学入試と高校教育、大学教育を一体的に変えようとする今回の大改革であるが、果たしてうまくいくのだろうか。高校教育は人工知能の進化などにより教育の質的な転換を迫られて変わらざるを得ないところに来ている。これまでのように大学入試が変わらないのだから教育を変えなくて良いなどとは言っていられない。生徒の未来に関わる問題だ。大学教育も実社会からの要請、就職活動などから変わらざるを得ないだろう。教育のサイズは確実に小さくなっている。これまでのような大教室で一方的に講義をしていては学生の学力は向上しないだろうし、そうした環境で学ぶことを学生は拒み始めるだろう。いまや早稲田大学の教室は定員50名以下のものが8割を占める。いまだに校舎を改築・増築することもなく、大教室での講義を展開する大学には生徒を送り込まないほうがいいだろう。

そして、大学入試であるが、ここが鬼門だ。非認知スキルが高い学生が入学後に成績を伸ばすことは解りかけている。ここをいかに評価するかだ。活動歴の記載や再現性が乏しい面接試験で果たして判定できるのだろうか。課題は山積である。